妻が上司とダブル不倫！浮気調査から慰謝料請求方法まで解説

職場不倫は、不倫の様態としては珍しいものではありません。中には妻が既婚の男性上司と不倫関係になってしまうW不倫のケースも見られます。

「妻が上司と不倫関係になってしまった」「妻とその上司の様子がどうも怪しい」こういった場合、夫はどう対処すればよいのでしょうか。

この記事では、妻と上司のダブル不倫について、調査方法や不倫が発覚した際の上司への制裁方法などを解説していきます。

妻と上司のダブル不倫のきっかけ

そもそも、妻と上司はなぜダブル不倫をするのでしょうか。職場には、既婚の男女が不倫関係に陥りやすい要素がいくつか存在します。
代表的な三点を見てみましょう。

（1）飲み会の場で親交を持つ

典型的なのが「職場主催の飲み会」や「仕事帰りの一対一のお酒の席」など、アルコールがきっかけとなって始まる不倫です。
お酒が入って互いに理性が弱まった状態で、勢いで体の関係になってしまうことがあります。

一度肉体関係に陥ってしまうと、それ以降の不倫関係に対する心理的なハードルも下がってしまいます。
お互いを恋人同士のように錯覚し、ずるずると関係が続いた結果、大ごとになるまで不貞を続けてしまうケースです。

（2）仕事で助けられて親密になる

仕事で上司に助けられ、尊敬がいつの間にか恋慕にかわってしまうことがあります。
「仕事のできる男性」は、事実はどうあれ女性には魅力的に映りやすいものです。
また、上司の側も部下の女性から頼られるとつい嬉しくなり、そこから仲良くなることは珍しくありません。

良識のある大人なら考えられないことですが、このように仕事を通して既婚者を異性として認識してしまうケースも存在します。

（3）業務で二人きりになることがある

業務を通して二人きりになる仕事であれば、他の仕事と比較して親密になりやすいといえます。
例えば、二人一組で営業先を回る場合や、妻のメンターとして男性上司がついているような場合が代表的です。

二人きりになる機会が多い仕事だと、接している時間が長い分心理的距離が縮まりやすい環境だと言えるでしょう。
また同僚など周囲の目がないことからエスカレートしやすく、結果として何かの拍子に不倫に発展してしまうこともあります。

妻の不倫を調査する方法

「妻が上司と不倫をしているかもしれない」「不倫をしていそうだが証拠がない」こんな場合、不倫の有無はどのように確かめればよいのでしょうか。

結論から言うと、妻の不倫を調査したい場合、探偵や興信所などの証拠集めのプロに依頼するのが確実で、自分での調査はあまりおすすめできません。
その理由を解説していきます。

（1）探偵や興信所に依頼するのがおすすめ

基本的に、不倫の調査は探偵や興信所に依頼することをおすすめします。というのも、張り込みや尾行といった実地調査は、自分で行うと様々なトラブルが起こる可能性があるからです。
調査を進めるうえでのリスクとしては、以下のようなものが代表的です。

• 尾行中に見失ってしまう
• 途中で気付かれてトラブルになる
• 不倫相手と鉢合わせし争いに発展する
• 張り込み中に警察の職務質問を受けてしまう

プロの場合「超望遠カメラによる遠距離からの撮影」「メンバーを交替しての尾行」など、気付かれないよう対策を取りながらの調査が可能です。
また、探偵は妻とは他人のため、姿を見られても気付かれる心配もありません。

自分で調べるより確実かつ短期間で証拠を確保できるため、専門家に依頼した方が効率よく調査を進められます。

（2）不倫の調査を自分でするのは非効率

不倫の調査を夫が自分一人で行うのは、あまり効率の良い方法とは言えません。
調査中は先述のようなリスクがありますし、何より仕事やプライベートの時間を圧迫します。

特に、夫の就業時間中に不倫をしている場合、尾行や張り込みを行うのは困難を極めるでしょう。
現場を押さえるために、何度も仕事を休むわけにもいきません。
そのため、多少のコストがかかってもプロに依頼することをおすすめします。

なお、探偵に依頼する前調査としてなら、自分でもいくつかやれることはあります。
例えば、妻の持ち物や普段の行動記録から、不倫の場所や日時をある程度絞り込みが可能です。
家に不倫相手を連れ込んでいる気配があれば「防犯対策」としてカメラを設置することもできます。

探偵の調査でより確実な結果を得るための情報取集は可能ですので、一人でどこまでやれそうか一度状況を整理してみてください。

（3）妻や不倫相手に知られないことを最優先にする

プロに依頼する場合も、自分で事前調査を行う場合も「妻や不倫相手である上司にバレないこと」を最優先に進めましょう。

不倫を調べていることがバレると、上司や妻が警戒してそれ以降の証拠が出なくなるリスクがあります。
調査の難度が上がり、その分費用も増加しますので、証拠集めには慎重さが必要です。

妻と一緒にいるときは、なるべく普段通りの振る舞いを心掛けて、裏で粛々と調査をすすめるようにします。
証拠を突き付けるそのときまでは、察知されないことを第一に行動してください。

妻と不倫していた上司との話し合い

妻と上司の不倫が確実なものであれば、こちらの要求を伝えるため話し合いの場を持つことが可能です。
不倫相手である上司との話し合いに臨む際は、確実に解決するための注意事項がいくつか存在します。
どんな点に気を付ければよいのか見てみましょう。

（1）逃げられないよう証拠を集める

話し合いに臨む前に、不倫相手が言い逃れできないよう証拠集めを完了させておきます。
というのも、証拠が不十分な状態で詰め寄っても「食事をしていただけ」「上司として相談に乗っていただけ」などと逃げられてしまうかもしれないからです。

では、具体的にどんなものであれば不倫の事実を証明する証拠になるのでしょうか。
不倫の証明に利用できる証拠としては、以下のようなものが代表的です。

• 体の関係を匂わせる内容のLINEやメール（任意で提出されたもの）
• ホテルに一緒に出入りしている写真や動画
• 性行為の最中の写真や動画
• 探偵の調査報告書

言い逃れできないよう、しっかりと証拠固めを行いましょう。

（2）妻と不倫相手は別で話す

妻との話し合いと、不倫相手との話し合いは別でおこなってください。というのも、妻への要求と不倫相手である上司への要求は直接関係ないからです。

妻との話し合いでは、必然的に今後の夫婦のあり方について協議することになります。
子供がいればその話もすることになるでしょう。こういった内容は妻とのプライベートな話になるため、上司には無関係です。

また、上司との話し合いに妻を同席させてしまうと、上司と互いに庇い合ったり、責任を押し付け合ったりしてなかなか話が進まないということも考えられます。

無意味な横やりを防ぎ、スムーズに話し合いを進めるため、上司との話し合いと妻との話し合いには別の機会を設けるようにしましょう。

（3）感情的にならないように注意する

上司との話し合いでは、なるべく感情的にならないよう注意してください。
可能であれば、話し合いの内容は「不倫相手に自分の要求を伝える」「相手の言い分を聞く」ことに留めます。

妻に手を出した上司は、夫にとって憎い相手であるのは確かです。
怒りをぶつけたくなるのも当然のことでしょう。

しかし、話し合いの場でつい上司を罵倒したり、暴行を加えたりしてしまうと、今後の交渉で不利になる危険があります。
不倫相手から訴えられるリスクがありますし、訴えの取り下げを条件に慰謝料の減額を要求されるかもしれません。

こういった危険を冒さないためにも、話し合いでは感情は抑えて要求だけを伝えるようにしてください。
どうしても気が昂って耐えられそうにない場合は、代理人として弁護士に出席してもらい直接の話し合いは避けることも可能です。

不倫していた上司に制裁を加える方法

妻に手を出した上司に、何らかの制裁を加えて責任を取って欲しいと思うこともあるでしょう。
不倫をしていた上司に制裁を加えたい場合、どのような手段が考えられるのでしょうか。
合法的な範囲で可能な不倫相手への制裁について紹介していきます。

（1）慰謝料を請求できる

夫は妻の不倫相手である上司に対し、不倫で受けた精神的苦痛に関する慰謝料を請求することができます。
夫婦の貞操権は法律で保護されており、不倫行為は上司から夫に対する不法行為だからです。

具体的な慰謝料の金額はケースバイケースで、50万円程度のこともあれば300万円超の金額になることもあります。
不倫の慰謝料の金額を決定付ける要素はいくつか存在し、たとえば以下のような内容が考慮されていくら請求するか決定されます。

• 不倫の様態の酷さ
• 不倫していた期間
• 夫婦が離婚するか否か

なお、慰謝料は妻と上司の両方に請求できますが、上司のみに請求することも可能です。
どちらに請求するのか、金額はいくらになるのかは個別の状況や夫側の希望にもよって変化します。

具体的な請求方法や慰謝料の相場が分からない場合、弁護士に問い合わせてみるのがおすすめです。
過去の事例や相場を教えてくれますし、希望を汲んで法的な観点からアドバイスしてくれます。

（2）接近禁止の約束を取り付けられることがある

話し合いの際、上司に対して妻への以降の接近を禁止する約束を取り付けることができます。
具体的な方法としては、示談の条件の一つとして書面に盛り込むことが多いです。
無用に接近した場合の数万円程度の罰金を設定することもあります。

とはいえ、仮にも職場の上司のため、業務で全く近付かないのは難しいと考えられます。
そのため「業務に関係ない接触を禁止する」といった内容が落としどころになるでしょう。

なお、職場不倫の場合は同僚や上司の妻から不倫の事実が会社に発覚することもあります。
当事者のどちらか、または両方が配置転換になる場合や、職場に居づらくなって自主退職するケースも見られます。
この場合は通常の接近禁止要項でも問題ありません。

職場不倫の示談における接近禁止要項は、社内の状況も考慮して必要に応じて内容を変更するとよいでしょう。

（3）制裁が違法な内容にならないよう注意する

不倫相手への制裁は、違法な内容にならないよう注意してください。
制裁の内容によっては上司から逆に訴えられてしまうかもしれません。

血が上った夫がやってしまいがちなのは、不倫相手に手をあげることや、上司の不倫の事実を職場や周囲に言いふらすことです。
たとえ不倫の事実があったとしても、上司の名誉や体を傷つけてしまうと損害賠償を請求される可能性があります。

なお、上司が住所を教えない場合に裁判所からの書類を職場宛てに送ること（裁判所送達）は、上司への名誉棄損には当たりません。

制裁の内容が違法か適法か判断できない場合、弁護士の意見を聞くことをおすすめします。

不倫していた妻とやり直す場合の注意点

不倫をしていた妻とやり直し、再スタートを切る場合も、いくつか注意すべき内容があります。
関係の再構築の妨げになることがあるので、あらかじめ知っておき対策を練りましょう。
この章では代表的な三点を紹介します。

（1）相手から慰謝料を請求されることがある

ダブル不倫においては、夫から上司に慰謝料を請求できるように、上司の妻も夫の不倫相手に慰謝料を請求する権利があります。
不倫は共同不法行為のため、妻もまた上司の妻の権利を侵害しているからです。

離婚するのであれば、上司の妻から妻に慰謝料請求があっても夫には関係ありません。
しかし、やり直すことを決めた場合は話が変わってきます。
妻個人にお金がなければ、夫婦の共同財産から慰謝料を支払うことになる可能性が高いのです。

妻とやり直すことを最初から決めているのであれば、相手からの慰謝料請求の可能性も考慮しておきましょう。
弁護士を付けている場合はこの点も合わせて相談することをおすすめします。

（2）妻が無職になるケースがある

「上司の妻が事実を暴露する」「親しい同僚から情報が漏れる」など、職場に不倫のうわさが広まってしまうケースも考えられます。
この場合、妻が職場から依頼退職の勧告を受ける場合や、肩身が狭くなり仕事を辞めてしまうことがあります。
離婚しないのであれば妻の再就職までは夫が養うことになるため注意が必要です。

妻の職場での立場を悪化させないため、当事者間では秘密の厳守について合意しておく必要があります。
無用なトラブルを避けるためにも、職場への連絡はせずに当事者だけで処理するのが得策です。

（3）不倫相手からの求償権行使を防ぐ

上司にのみ慰謝料の支払いを求める場合、上司からの求償権行使には警戒が必要です。

不倫における求償権とは、上司が夫に対して支払った慰謝料のうち、妻が分担する分を返すよう要求する権利のことです。
不倫は本来上司と妻の共同不法行為であるため、どちらも夫に対して慰謝料の支払い義務があります。

そのため、上司だけが慰謝料を払っているケースでは、法的には妻が負担する分を肩代わりしている状態だと解釈されます。
結果として、上司は自分が肩代わりしている分を返すよう妻に請求できるのです。

不倫のトラブルが一件落着し、夫婦として再スタートした直後の求償権行使は、修復の始まった夫婦仲に再度の亀裂を入れかねません。
再び夫婦仲が悪化し離婚するという事態を回避するため、求償権行使に対策が必要となります。

不倫相手からの求償権行使の対策には、示談の条件として求償権の放棄を盛り込んでおくのが一般的です。
また、不倫相手から求償権放棄を条件として減額交渉されることもあります。

慰謝料が少なくなることもありますが、夫婦関係をスムーズに再スタートさせるためにも、求償権放棄の要項は入れておくことをおすすめします。

まとめ

上司と妻の不倫を解決したい場合、まずは証拠集めが重要となります。
犯したことの責任を取ってもらうためにも、言い逃れできないよう準備してから話し合いに挑みましょう。

上司に制裁を加えたい場合も、違法な内容はご法度です。上司に訴えられる場合や、慰謝料を減額されるリスクもあります。
上司には慰謝料の請求が一番の制裁になるので、感情に任せて先走らないよう注意が必要です。

なお、上司との話し合いや示談書の作成の際は弁護士に依頼することをおすすめします。
一般人には難しい慰謝料の金額を算出してくれますし、法的に有効な書面作成も任せられます。
不倫相手に会いたくない場合は代理人として代わりに話してもらうことも可能です。

現在は無料相談が可能な弁護士事務所も増えています。初回相談の後に依頼するか決定できるため、迷ったら一度連絡してみることをおすすめします。