不倫相手と別れさせるには？強硬手段と絶対にやってはいけない方法も解説

「夫の不倫相手と別れさせたい」女性なら誰もがそう思うのではないでしょうか？

不倫相手に対しては感情的になっていますので、「会社に怒鳴り込む」「直接電話をかける」「SNSなどに書き込む」など直接的な手段に出てしまうことが多いですが、このような手法は基本的にNGです。
その後に慰謝料請求をすることまで考えればマイナスにしかなりませんし、自分が訴えられてしまう可能性もあります。

夫と不倫相手を賢く別れさせる方法と、やってはいけない別れさせ方をご紹介します。
感情を抑え、将来的に最も自分が得をする方法で別れさせることができるようになりましょう。

不倫相手と別れさせる方法

不倫相手と別れさせる最良の方法は、女性として家族として夫と真摯に向き合うのがベストです。
不倫相手のことは置いておき、夫とまずは向き合いましょう。
ケンカをするのはやむを得ませんが、相手を責めるだけで自分の気が晴れるだけというのは良くない方向へ向かうだけです。

どのように相手と向き合えばいいのか、詳しく見ていきましょう。

（1）相手としっかりと話し合う

まずは、相手としっかりと向き合うことが大切です。相手が不倫をしていることについて、自分の気持ちを素直に伝え「悲しい」とか「辛い」などの気持ちを伝えましょう。
この際にはケンカになっても問題ありません。

相手は「不倫はバレない」とタカをくくっているからこそ、安易に不倫をしています。
まずは、不倫をしている事実は知っていて、自分は不倫によって深く傷ついたことを争いやケンカや嫌われるのを恐れずに素直に伝え、相手の気持ちもできる限り聞き出し、お互い率直に言い合うことが非常に大切です。

不倫は、夫婦関係の気持ちのズレが原因で起きていることが非常に多いので、どんな形であれお互いの気持ちを素直に伝え合うことが最も肝心になります。

（2）気持ちをストレートに伝える

そして、相手に対してのポジティブな感情をストレートに伝えることも大切です。
夫は妻から「男性として見られていない」などの感情を持っていることが原因で、不倫に走っているケースが珍しくありません。

そのため、まだ夫に対する愛情があるのであれば「愛してる」などの言葉をできる限りストレートに伝え、自分は女であること、夫のことも1人の男として見ていることなどを伝えましょう。

不倫をしていて後ろめたい気持ちがある女性から、「愛している」などと言われることほど不倫をしている男性にとって辛いものはありません。
怒りや辛さと吐露した後は、できる限りストレートに相手に対するポジティブな感情を伝えるようにしましょう。

（3）子供の将来の話を共有する

子供の将来の話をすることも大切です。
子供の将来は夫婦2人だけの問題ですし、お互いにとって唯一無二の共通の話題です。

子供の将来についてできる限り2人で話合うことによって、夫も「自分もこんなことばかりしていたらダメだ」と不倫について考えを改める可能性があります。
子供の進路や子供の夢などについて、できる限り自然に2人で話をするようにしましょう。

いずれにせよ、不倫は夫婦の関係が男女の関係として構築されておらず、会話がなくなった時に起こるものです。
最初に言いたいことを言ったあとは、その後は感情を素直に伝え、お互いにとって最も大切な子供の話題でしっかりと会話を構築していくようにすることで、夫が自然と不倫をやめる可能性があるでしょう。

不倫相手と別れさせるための強硬手段

夫と真摯に話し合っても不倫相手と別れる気配がないのであれば強硬手段に出るしかありません。
強硬手段とは、暴力や暴言を振るうのではなく、相手や夫を精神的に追い詰めるということです。

不倫相手と別れさせるさせるために取れる手段としては以下のようなものがあります。

• 内容証明郵便を送る
• 誓約書を書かせる
• 職場にバラす
• 親に仲裁を依頼する
• 慰謝料請求

いずれの方法も、夫や不倫相手に対してはかなりの精神的な圧力になります。

それぞれの方法について詳しく見ていきましょう。

（1）内容証明郵便を送る

不倫相手に対し「夫と別れてほしい」という内容を記載した書類を、内容証明郵便で送付するという方法があります。
不倫は「奥さんにバレていない」という気持ちがあるからこそ起こるものです。「バレないかな」というドキドキ感と背徳感が相まって燃えるものでもあります。

そこで、郵便を送りつけることによって、相手には「奥さんにバレていた」ということを伝えることができます。
そして内容証明郵便とは、書類の日時や内容を郵便局が証明してくれるものですので、この書類を受け取った相手が「訴えられるかもしれない」という精神的な圧力を感じます。

そして、内容証明郵便を送ることによって、不倫相手を交渉の場に呼び、夫と別れさせるための交渉が可能になる場合もあるのです。

（2）不倫しないことを約束する誓約書を書かせる

うまく不倫相手を交渉の場に呼ぶことができたら、冷静に「今後夫とは不倫をしない」という約束をさせましょう。
この際に誓約書を書かせることで、なお効果的になります。

誓約書を破って不倫をした場合には、相手に対して請求できる慰謝料の額が高額になる可能性が非常に高いからです。
そもそもこの時点で不倫相手は慰謝料を請求されるリスクを背負っているので、交渉の場にさえ出てくれば誓約書を書く可能性は非常に高いと言えます。

そして誓約書を書いたことによって、夫との関係に精神的なストレスを感じ、別れる可能性が高くなるでしょう。

（3）職場にバラす

不倫相手との関係が社内不倫だった場合には会社にバラすことも非常に有効です。
バラすと言っても、会社に対して怒鳴り込むなどの方法は賢い方法とは言えません。
トラブルになる可能性が高くなり、もしかしたら名誉毀損などで自分が訴えられる可能性も否定できないためです。

そこで、夫の友人や同僚や上司など、自分が相談できる知り合いが夫の会社内部に存在したら、その人に「相談する」という形で不倫の事実を伝えるのがよいでしょう。
「会社にバレている」ということが分かった夫や不倫相手は、不倫を継続したまま会社に居るのが気まずくなるので、別れる可能性がありますし、「奥さんが不倫を知っているのに継続している」と会社にバレてしまったら同僚から白い目で見られることになるので、やはり別れる可能性が高くなります。

いずれにせよ、基本的に不倫は「奥さんにはバレていない」という認識があるからこそ起こるものです。
そこで、「不倫に関してはバレている」ということを不倫相手にも伝えることによって、これまで大きな問題がなかった2人の関係に亀裂が入るようになるので、別れる可能性は高くなるでしょう。

（4）親に仲裁を依頼する

自分の親や相手の親に対して仲裁を依頼するという方法もあります。「親に不倫を知られてしまった」というのも夫にとっても大きなダメージになります。
不倫をしている人というのは身近な人に不倫を知られることを最も嫌がりますので、親に知られてしまうことによって不倫をやめさせることができる可能性は決して低くはありません。

（5）不倫相手に慰謝料を請求する

内容証明郵便を送ったり、誓約書を書かせたりしたのに、不倫を継続している場合は不倫相手に対して慰謝料を請求しましょう。
不倫相手に対してのみ慰謝料を請求することによって、不倫相手への精神的な圧力は非常に高くなり、「なぜ自分だけ請求されるのか？」と精神的に非常に不安定な状態に追い込むこともできます。

実際に慰謝料を払わなくても、不倫をやめるのであれば和解すればよいのですから、この時点では相場の倍程度の慰謝料を請求した方が効果的でしょう。
なお、不倫慰謝料の相場は200万円〜300万円ですので、この時点では500万円程度の慰謝料を請求しても問題ありません。
そして、経済的に余裕があるのであれば、この時点で弁護士や司法書士などの専門家へ依頼した方がより効果的です。

やってはいけない不倫相手との別れさせ方

不倫相手と別れさせるためにやってはいけないこともあります。大きなトラブルになったり自分が訴えられたりする可能性もあるので十分に注意しましょう。
別れさせるにあたってやってはいけないこととはどんなことなのでしょう？

（1）別れさせ屋を使う

別れさせ屋を使って不倫相手と別れさせるという方法も現実的に存在します。
別れさせ屋の基本的な手口は不倫相手に異性を近づけ、気持ちを別れさせ屋へ向けさせて夫と別れさせるというものです。

しかし、別れさせ屋の手口は法律に違反しているケースもあり、エスカレートして夫に脅迫したり暴力を振るったりするなどのトラブルがあるのも事実です。
料金も50万円〜70万円程度と高額になりますので、このようなリスクを負って高額な料金を支払うのは現実的とは言えませんし、これだけの高額な費用を支払うのであれば弁護士や司法書士へ依頼した方が圧倒的に少額で済みます。

ちなみに弁護士へ慰謝料請求を依頼した場合の相場は着手金で20万円〜30万円、成功報酬が10％〜20％ですので、合計40万円〜70万円程度、司法書士はさらに安価です。
別れさせ屋を利用することは簡単な方法にも思えますが、安易に利用しない方がよいでしょう。

（2）SNSなどに書き込む

不倫相手への憎しみが増大してSNSに書き込むなどということを連想する人は少なくないはずです。
しかし、SNSなどに書き込んで不特定多数の人に不倫の事実をバラすということはしてはなりません。
これは不倫相手の社会的地位を貶める行為ですので、逆に名誉毀損で自分が訴えられてしまう可能性があります。

また、会社に怒鳴り込むなどの行為も名誉毀損に該当する可能性があるので、前述したように「知り合いの会社の人に相談した」という形を取る必要があるのです。
不倫は確かに悪いことですが、手段を選ばないと自分が訴えられることにもなってしまいますので、犯罪や相手の名誉毀損に繋がるような方法を選択しないようにしましょう。

慰謝料請求をするなら専門家の方が別れさせやすい

別れさせるにあたって慰謝料請求するという方法はかなり精神的な圧力になります。そして不倫相手の方から離れていく可能性も高いでしょう。
より、相手に圧力をかけたいのであれば、自分が直接慰謝料請求をするのではなく、専門家を利用した方が圧倒的に別れる可能性は高くなるでしょう。

（1）弁護士や司法書士名に一般の人は怯む

前述したように、弁護士や司法書士から内容証明郵便で慰謝料の請求が届くとほとんどの一般人は精神的に圧倒的なプレッシャーを感じるものです。
「裁判になったらどうしよう」とほとんどの人が感じるものですし、あまり法律の知識がない人であれば「もしかしたら逮捕されるかもしれない」とさえ感じます。

そのため、相手に対する慰謝料請求は弁護士や司法書士などの専門家へ依頼し、請求を送付してもらう方が、相手が怯んで不倫をやめる可能性が高くなるでしょう。

できれば、不倫相手に対して「夫と別れて欲しい」という内容証明郵便を送る場合や誓約書を書かせる場合も弁護士や司法書士に依頼した方が、確実に不倫をやめさせる可能性は高くなります。

（2）別れさせた後も不倫相手から慰謝料を取れる

そして、実際に不倫相手から慰謝料を取る場合も、弁護士や司法書士などの専門家の方が金額的には多くの慰謝料を取ることができます。
慰謝料請求は最初から裁判で行われるのではなく、相手との交渉によって金額を妥結し和解することが一般的です。

当然ですが、相手との交渉を有利に進めるためには、自分1人で交渉するよりも専門家へ依頼した方が、交渉が有利の進むことは間違いありません。

相場よりも多くの慰謝料を取る場合にも、早めに弁護士や司法書士などの専門家へ依頼するのが非常に効果的です。
そして慰謝料は夫と別れた後も不倫相手から取ることができるので、このような精神的な圧力をかけるためには専門家へ依頼した方がよいのです。

慰謝料請求をしても別れない場合は調停を申し立てる

別れさせるための最終手段が調停です。
調停をすることによって、不倫が完全に公になりますし、不倫相手や夫にとっては最大限の精神的な圧力をかけることができるので効果を発揮する可能性が高いでしょう。

また、それでも別れないのであれば、自分も諦めがつくかもしれません。

別れさせるための最終手段、調停について詳しく解説していきます。

（1）調停とは

調停とは、裁判所を交えて交渉を行うことです。慰謝料請求をしても不倫相手と夫が別れない場合には調停によって、慰謝料請求を行うことによって、相手が精神的な圧力を感じて夫と別れる可能性が高くなります。
慰謝料請求をめぐる調停は一般的に慰謝料の金額を争うために行われるものですが、慰謝料請求を名目に調停を利用することも可能です。

そして一般的には「調停を欠席することはできない」と捉えられていることが多いので、相手が交渉に応じない場合などには、調停を申し立てることによって相手を半ば強引に交渉の場に引きずり出すことが可能になるのです。

（2）相手には大きな圧迫になる

調停は裁判所を交えた交渉ですので、不倫相手の頭には「裁判」という2文字がよぎります。
裁判はすべての記録がオープンになるので、不倫相手は「裁判になってまで相手との関係を継続したくない」と思いますし、少なくとも精神的にはかなり不安定になるものですので、夫と不倫相手との関係にヒビが入ることは確実です。

不倫慰謝料を請求するという名目で調停を申し立て、「別れるのであれば和解する」とすることで、調停を不倫相手と別れさせる手段として活用することができるのです。
そして、ここまで行っても不倫相手と夫が別れないのであれば、別れさせる手段は現実的にはほとんど無くなります。

相手は「裁判になっても別れない」という強い意思を固めているということですので、相場よりも高い慰謝料を請求して離婚するという方法も検討すべきかもしれません。

まとめ

不倫相手と別れさせるためには、ある程度戦略的に行う必要があります。
不倫相手に対する怒りによって感情的な手段になってしまうものかもしれませんが、感情的になるのは夫に対して最初に感情をぶつける時のみとして、その他の場面では戦略的に行いましょう。

夫に対しては愛情を伝え、子供の将来の話をすることが効果的です。
また、不倫相手に対しては内容証明郵便や慰謝料請求、職場へバラすことをにおわすなど、精神的に追い詰める方法を利用するのが効果的です。

別れさせ屋やSNSへの書き込みなどの違法行為によって自分にダメージが生じてしまう別れさせ方はリスクが大きいので避けるようにしましょう。
なお、慰謝料を実際に取るのではなく、別れさせるためにも内容証明郵便の送付や慰謝料請求の場面では弁護士や司法書士などの専門家へ依頼することが効果的ですので、早めに専門家へ相談するのがよいでしょう。